自分自身を信じられるのか？総資産3,000万円を目指せ！～資産拡張期～

お疲れ様です。
嫁が生み出した謎の生物、親子丼うまみです。

Phase1の資産準備期で纏まった資産と知識経験が備わった段階で、人生で最も大事なPhase2に入ります。

ここでは、”でんきうまみ”の由来となり、私が資産形成を大きく伸ばす事となった「電力株投資」について記していきたいと思います。

あらゆる事にリスクは介在しており、我々は意識的にせよ、無意識にせよ、リスクを許容したり、回避しながら生活しています。

このフェーズでは、貯蓄をメインに生活されている方には到底許容出来ないリスクを背負う必要があると考えていました。

なお、本フェーズは時代と共に移り変わります。2020年代を生きる私達にとっては電力株と考えていますが、2030年代 、2040年代は全く違う投資対象となるでしょう。

親子丼うまみの足跡

最初に私の資産推移です。

Phase1で多くの事を学んだ私ですが、あくまで1,000万円は通過点という考えでしたので、引き続き大きなリスクを受け入れながら資産を拡張させていきます。

日時	資産額	出来事
2020年	10,578,272円	COVID19/米国株上昇
2021年	18,292,480円	米国株決済/電力株一点集中
2022年	33,889,220円

Phase1の1,000万年まで9年の歳月が掛かっていますが、Phase2は実質2年で到達です。

初期の含み損数百万円という数値は気が気でない状態でしたが、自分の分析結果を信じて継続しつづけた事で大きく利益を伸ばすことが出来ました。

親子丼うまみの決断

勇気がなければ、他のすべての資質は意味をなさない。

ウィンストン・チャーチル

2021年、恐らく私の人生で最も大きな以下の決断を下しました。

勇気を持って一歩を踏み出した過去の自分を褒めてあげたいと思っています。

時系列データ

一点集中投資の威力

証券用語に上記の様な言葉がありますね。

壊れやすい卵を一つの容器に入れて落としたら全部割れてしまうから、容器を分けて分散しましょう。という有名な格言です。つまり、株を持つ時は複数銘柄に分散してリスクを抑えましょう。という事です。

うまみは上記の考えについて正しいと考えていますが、それは富裕層向けの言葉だと理解しています。

そもそも上記の証券用語を格言として持つ証券業界自体、個人投資家に複数の銘柄に分散投資してもらう事で売買回数を増やし、手数料を取る事で利益を上げるシステムです。

機関投資家や企業が投資をする場合は上記の格言が当てはまりますが、うまみ達個人投資家が行う分には、リスクを背負って一点集中投資でも良いのではないでしょうか。

そもそもサラリーマンで生計を立てている方は、その企業に一点集中投資と同じ事をしていますよね。株式投資においても初期の段階では投資額が少額ですので、集中投資の方がメリットが大きいと考えています。

東京電力HD(9501)

うまみが2020年代を生きる上で目を付けたのは、東京電力ホールディングスです。

2021年3月、柏崎刈羽原発の再稼働がテロ対策不備により凍結されたというニュースを見て事故銘柄として東京電力の分析を行いました。

忘れもしない2011年3月11日の東日本大震災によるINESレベル7クラスの原子力災害。
当時はまだ学生でしたが、ただでさえ壊滅した東北沿岸地方に追い打ちをかけて、刻一刻と悪化する原子力発電所のニュース、最悪ケースで東日本壊滅という言葉にリアルな恐怖を感じましたね。

当時は災害派遣の緊急車両の車列が全国から東北へ向かい、西日本の電力を周波数変換所を通して東日本へ供給する等、国家規模の災害というのを人生で初めて経験しました。最後の砦は、やはり自衛隊ですね。

話が逸れましたが、あの大災害以降多額の賠償金と廃炉費用、汚染水問題に原子力新規制等々の問題山積により、東京電力の株価は見るに堪えない状態が10年以上続いています。
うまみも数年前に一度手を出していますが、悪材料しか無い状態ですので損切りしました。

そのうまみが数年来を経て、再度エントリーしたのは、下記の理由からです。

各理由の詳細と懸念事項については、後日追記していきます。

うまみの出口戦略

うまみは原子力損害賠償機構が保有する東京電力株を手放すと宣言している株価 1,500円を目途に決済を考えていますが、周辺状況の変化によっては株価2,000円まで遅らせる事も検討しています。

というのも、絶賛拡大中の原子力損害補償を機構が当初想定株価で売却したとしても回収出来ない可能性を考慮しています。また、原子力損害賠償機構の保有継続シナリオの可能性も考慮しています。
シンプルに考えると企業価値が再起し株価が目標額に到達したとしても、原子力損害賠償機構は東京電力の復配による配当金を受け続け、引き続き損害賠償に利用、又は将来(過去不足分含)の原子力災害向け積み立て、最終的には国庫に返還し続ける方が国にとっても被災者にとっても株主にとっても良いと考えられるからです。

ただ国有企業であり続けるのは企業として違和感しかないので、持ち株比率を減らす方向で長期間かけて徐々に低減させるのではないか？と考えています。

簡単に記載しましたが、徐々に分析結果や想定シナリオを投稿していきたいと思っています。

今後共、成功なるか、大失敗なるか、生温かい目で見て頂ければ幸いです。

以上、親子丼うまみでした。